転勤が決まったらやること20！2週間で準備を終えるための完全手順

「2週間後に転勤が決まった！ただでさえ仕事で多忙なのに、何から手をつけたらいいの？」

あなたは今、会社から急な転勤を告げられて、頭を抱えていませんか？

転勤2週間から1か月前に内示が出てしまい、この短い期間に会社の仕事もこなしながら、家の用意も進めていくというのは、焦りと不安ばかりが募ることでしょう。

結論からお伝えすると、転勤の用意は2週間あれば十分に間に合わせることができます。

下記の転勤に必要なすべての「やるべきこと」を1つのリストにまとめたので、ぜひご参考下さい。

特に春や秋などの引っ越しシーズンは、引越し業者が混み合ってしまい、希望の日に予約を取れないリスクもあるでしょう。

失敗なく転勤準備を進めていくためには、やるべきことを明確化し、優先順位を決め、順番に解決していく必要があるのです。

この記事を読めば、転勤までに何をしなければならないかがわかります。安心して準備に取り組むことができるでしょう。

悩む時間はありません。スピーディに転勤の準備を整えていきましょう！

1.【全20項目】転勤決定後のやること一覧

転勤が決まってから実際の引っ越しまでは、やるべきことが山ほどあります。

特に2週間で転勤の用意を整えるとなると、やるべきことの優先順位をつけた上で動かないと、希望の日に引越しができなかったり、役所関連の手続きが滞ってしまうなどのトラブルが起きてしまうかもしれません。

そんな事態を避けるために、やらなければならないことを優先度の高い順に並べた「転勤のやることリスト」をご用意しました。

ここでの注意ポイントは、とにかくできるだけ早く新しい家を決めることです。

引越し先が決まらないと、以下のようなトラブルが起こる可能性があるからです。

まずは新居を素早く決めることを念頭に置き、上記のリストを参考に転勤の計画を立ててみましょう。

2.【内示当日～2日目】転勤が決まった直後にやること4つ

ここからは、時間軸に沿って1章でお伝えしたリストを詳しく解説していきます。

まず、転勤が決まった当日～2日目までを見ていきましょう。

2-1.単身赴任か家族で一緒に行くのかを話し合う

初めに単身赴任か、それとも家族と一緒に転勤先に引越しするのかを相談しましょう。

ここでは一旦、単身赴任の場合と家族の引越しの場合とを比較して、それぞれのメリット・デメリットを見てみます。

上記の比較から、単身赴任をした方がいいのは以下の方だと言えるでしょう。

一方、家族で引っ越すのにおすすめなのは以下の方です。

また、転勤までの時間がなく決めきれない場合や準備が間に合わない場合は、先に単身赴任してもらい、準備が出来次第、家族が後から引っ越すという手もあります。

時間のない中、難しいかもしれませんが、上記のポイントを踏まえた上でご家族とよく相談してみることをおすすめします。

2-2.【重要！】内見を行い新居を決める

なるべく早いタイミングで、複数の物件を内見して新居を決めましょう。
できれば内見当日中に決められるとベストです。

さらに、入居審査にも通常3日～1週間ほどかかるため、転勤の内示が下りた翌日か2日後ぐらいまでには、新居を決めることをおすすめします。

内見からスムーズに賃貸契約をするためのコツは、下記の通りです。

どうしても一回の内見で決まらなければ、転勤してしばらくの間はホテルで宿泊しながら様子を見ることもできます。

宿泊代など予想外の費用が発生してしまいますが、焦って大切な新居選びを失敗する可能性は低くなります。ぜひ検討してみて下さいね。

2-3.退去日を決めて大家もしくは管理会社に連絡する

賃貸住宅に住んでいる場合は、できるだけ早く現在の家の退去日を決めて、大家もしくは管理会社に連絡しましょう。

賃貸住宅の契約にもよりますが、多くの場合、退去予定日の1か月前には必ず退去連絡をしなければならないからです。

例えば、「10月1日に退去」しようと思ったら、1か月前の「9月1日にまでには退去連絡」をする必要があります。

賃貸契約書で「1か月未満の家賃は日割りにする」といった記載があれば、支払う賃料も変わってきます。
詳しい賃料を知りたい方は、賃貸契約書や大家もしくは管理会社に問い合わせてみましょう。

2-4.引越し業者を予約する

退去日を決めたら、すぐに引っ越し業者を予約しましょう。

特に春や秋などの引越し繁忙期は、引っ越し業者への予約が殺到してしまい、希望の日に引っ越しができない恐れがあります。
そうならないためにも、退去日が決まったらすぐに引っ越し業者を押さえることが肝心です。

引っ越し業者を押さえる際のポイントは、まず2～3社から引越しの見積もりを取ることです。

1社からの見積もりだけだと、引っ越し費用の相場がわからず、高い料金で契約してしまうリスクがあるからです。

少なくとも2～3社から見積もりを取っておけば、料金の比較検討ができますし、その分費用を安く抑えることもできます。

3.【3〜7日目】転勤でやること4つ

次に、内示から3日目～7日目までのやるべきことを見ていきましょう。

3-1.持ち家がある場合は「空き家」「貸す」「売る」のどれかに決める

今住んでいる家が持ち家の場合は、転勤後の家をどうするのかを考えなければなりません。
選択肢は3つです。

「空き家」か「貸す」のか「売る」のかを判断するには、以下のチャートをぜひ利用してみましょう。

「転勤の時持ち家はどうする？選択肢4つとメリットデメリットを解説」も合わせてお読み下さい。

3-2.配偶者の職場へ転勤を報告する

配偶者が働いていて、転勤によって退職する場合は、直属の上司にきちんと伝えましょう。

職場によっては、転勤先でもリモートワークなど、継続して働けるように検討してくれるかもしれません。

3-3.子どもの現在の学校で転校手続きを行い、転校先の学校へ連絡する

子供が現在通う学校・転勤後に通う学校の両方に連絡し、転校手続きをすみやかに行いましょう。

本来、転校の1か月前ぐらいまでに連絡を入れることが多いため、今回のように急な転校になる場合は、できるだけ早く双方に連絡するようにしましょう。

※転校先の学校での手続きについては、「​6-3.転校先の学校で転校手続きを行う​​​」をご確認下さい。

ここで転校までの主な流れを確認してみます。

※自治体によっては、手続き方法や手順が異なっていることもあります。
あらかじめ電話などで確認しておくと、スムーズに準備を進められるでしょう。

3-4.荷物を必要なものと処分するものに分ける

引越し時に持っていくもの、処分するものの分別を始めましょう。

小さなものであれば家庭でも処分できますが、もし家具や家電など大型の不用品が出そうな場合は、あらかじめ不用品回収業者に引き取りをお願いすることをおすすめします。

自治体でも粗大ごみの引き取りを行っていますが、多くの場合、回収依頼の連絡をしてから回収に来るまでに日数がかかります。

春・秋の引っ越しシーズンは、不用品回収業者も回収予約で一杯になっている可能性もあります。
できるだけ早く連絡し、希望の回収日に来てもらえるようにしましょう。

4.【8〜13日目】転勤でやること6つ

続いて、内示が出て8日目～13日までのやるべきことを確認してみましょう。

以下詳しく見ていきます。

4-1.役所で転出届を出す

他の都道府県、市区町村、または海外へ転勤する場合は、現在住んでいる自治体で「転出届」の手続きをする必要があります。

手続き後に「転出証明書」が発行されますが、これは引越し先の自治体へ提出する必要がありますので、紛失しないよう大事に保管しておきましょう。

転出届の期限は、「14日前から」「1か月前から」など、お住まいの自治体によって異なります。

日中時間がなくて、どうしても手続きに行く時間がない方は、「オンラインでの受付」「郵送での受付」など便利な方法を選ぶこともできます。
詳しくはお住まいの自治体に確認してみましょう。

4-2.印鑑登録・国民健康保険・国民年金・各種手当や医療、福祉の手続きを行う

役所で「転出届」を出す際に、同時に済ませてしまいたいのが以下のような公的サービスの手続きです。

すべて役所内で変更手続きができますので、時間を節約するためにも、一度に済ませておくことをおすすめします。

4-3.ガス・水道・電気・新聞・固定電話などの手続きをする

転勤の際は、ガス・水道・電気などのライフラインや、新聞・インターネット・固定電話・携帯電話なども手続きをする必要があります。

それぞれの変更目安時期と申し込み方法、立ち会いの有無などをチェックしてみましょう。

4-4.新居に必要な家具をそろえる

内見での情報をもとに、新居で必要な家具をそろえることも並行して行っていきましょう。

できるだけ費用を抑えるためにも、旧居で使用していた家具や家電を、そのまま持って行く方も多いとは思いますが、部屋のサイズによっては入りきらないものもあるかもしれません。

特に冷蔵庫やピアノ、食器棚、ベッドなどの大型家具は、新居でも余裕を持って置けるのかどうかをチェックしておくことが大切です。

ただ食器やテーブル、いすなどある程度の必需品さえあれば、引っ越し後にゆっくり揃えていくこともできます。

無理のない範囲で、必要な家具類を用意していきましょう。

4-5.郵便局の「転居・転送サービス」を申し込む

郵便局に転送申し込みを行うことも重要です。

手続きを行えば、1年間、旧住所宛ての郵便物を新住所に転送してくれます。
申し込み手続きは、以下3種類があります。

3つ目の「近くの郵便局窓口で申し込む」場合は、本人確認が必要なため「運転免許証」や「健康保険証」など、身元がわかる資料の持参を忘れないで下さい。

4-6.挨拶回りで渡す品物（タオルやお菓子）を購入する

退去時に、これまでお世話になった近隣へ挨拶がてら品物を配る場合は、あらかじめ購入しておきましょう。

例えば挨拶の品で喜ばれるものとして、以下のようなものがおすすめです。

挨拶の際は、これまでお世話になったお礼や、今後も懇意にしたい方には転居先の住所を知らせてもいいでしょう。

最近は引越しの挨拶をしない方も増えていますが、できるだけ挨拶をした方がお互いにとっても気持ちいい区切りとなります。

特に大きな問題がない限りは、挨拶することをおすすめします。

5.【引越し当日】転勤でやること2つ

いよいよ引越し当日です。

この日は引越しの立ち会いと、その後の荷ほどき・整理がメインとなります。

それぞれスムーズに進めるコツを見ていきましょう。

5-1.立ち会いを行う

当日は、引越しの立ち会いを行います。

退去時は、ガスや水道の閉栓の際、オートロックなどでスタッフが立ち入れない場合は、立ち会いが必要なこともあります。確認しましょう。

5-2.荷物をほどき部屋を整理する

引越しのトラックが到着したら、さっそく荷物をほどいて整理していきます。

限られた時間の中で、もっともスムーズに進める方法は、それぞれの段ボールを使用する部屋ごとに搬入しておくことです。

食器の入った段ボールならキッチンへ、子供用品や服の入った段ボールなら子供部屋へとあらかじめ運び入れておくことで、その後の開封・整理作業がぐんと楽になります。

また、引越し当日からすぐに使うものは、すぐに出せるように一つの段ボールにまとめておくと便利です。

6.【引越し完了後】転勤でやること4つ

ようやく引越しを終えてホッとしたいところですが、ここからは新しい引越し先で忘れずに済ませたい手続きについて解説します。

どの手続きも新生活をスムーズに始めるために、必須のものになります。

よく読んで、漏れがないように行っていきましょう。

6-1.役所で転入届の手続きをする

新しく住み始める自治体の窓口に、「転入届」を提出します。

届け出る際は、旧居の市区町村でもらった「転出証明書」のほか、以下の書類が必要になります。

「転入届」の提出は、住み始めた日から14日以内と期限が定められています。
役所に出かける前に、あらかじめ書類を準備しておくと慌てずに済むでしょう。

6-2.各種住所変更が必要なものを手続きする

転入・転出届けの他にも、以下の重要書類について住所変更をしておく必要があります。

一覧で見てみましょう。

上記のうち、特に国民健康保険については、新たな住所での加入を忘れないように注意が必要です。

きちんと手続きを行わないと、金銭的な負担が大きくなることがあります。
しっかり再加入の手続きを済ませるようにしましょう。

6-3.転校先の学校で転校手続きを行う

新住所の転入届（引越し後14日以内）が済んだら、転校先の学校で転校手続きを行います。

必要な書類は下記のとおりです。

念のため、手続きの際は必ず事前に必要書類について確認することをおすすめします。

6-4.近所の人へ挨拶する

引越しが無事に済んだら、近所の方やマンションなら管理人さんへ挨拶に行きましょう。

その際に携える手土産としては、次のようなものがおすすめです。

日常的に消費できるものなので、単身世帯にもファミリー層にも喜ばれます。

もらった相手が負担に感じないよう、単価目安は1000円前後ぐらいで充分です。

7.まとめ

今回は転勤が決まった後にやるべきことをご紹介しました。

ポイントは、転勤の内示が出たら、できるだけ早めに引越し先の住居を決めることです。

限られた時間の中で引越しの用意をするのはとても大変ですが、現地に行かなくてもオンラインを通じて内見をしたり、動画、パノラマ画像などを利用して物件情報を得ることも可能です。

ぜひ便利な方法を積極的に取り入れて、無理なく、失敗のない転勤の準備を進めていって下さいね。